切り抜きで稼いでたのに突然ゼロ円——収益化停止の”本当の理由”と復活までの全記録

YouTubeの切り抜き動画で収益化停止の通知が来た——そんな経験をした人は、2023年以降で急増しています。「何が原因なの？」「いつから始まった話なの？」と混乱している方も多いでしょう。

切り抜き収益化停止は、一部のチャンネルだけの問題ではありません。ひろゆき氏関連の切り抜きチャンネルをはじめ、大手VTuberや芸能人の切り抜きまで、幅広いジャンルで同様の事態が起きています。

この記事では、切り抜き収益化停止の現状・原因・復活の可能性・具体的な対策まで、知恵袋やなんJでも話題になっている疑問に一つひとつ答えていきます。

切り抜き収益化停止はいつから始まったのか

YouTube Partner Programの方針変更と背景

切り抜き動画への収益化制限が本格化したのは、2022年後半〜2023年前半ごろとされています。YouTubeがYPP（YouTube Partner Program）の審査基準を見直し、著作権コンテンツを主体とするチャンネルへの対応を厳格化したことが直接のきっかけです。

それ以前は、元動画の権利者が収益化を許可している場合、切り抜きチャンネルでも広告収益を受け取れるケースが多くありました。しかし方針変更後は、許可があっても「二次創作としての独自性が薄い」と判断されるチャンネルが収益化を停止される事例が増加しました。

知恵袋・なんJで見られた切り抜き収益化停止の初期混乱

ヤフー知恵袋やなんJの掲示板では、2023年初頭から「急に切り抜きの収益化が止まった」「申請しても通らない」という投稿が相次ぎました。当時はYouTube側の公式説明が不足しており、原因不明のまま停止された人が続出しました。

なんJでは「切り抜き動画オワコン説」が盛んに議論され、半ばパニック状態になっていたのも今では懐かしい話かもしれません。実際には明確なルール変更があったのですが、情報が出回るまでにタイムラグがありました。

時系列でわかるYouTube切り抜き収益化の歴史

下のグラフは、SNSや知恵袋で確認できる「切り抜き収益化停止」関連の投稿数を指数化したものです。2021年を基準（1.0）とすると、2023年には約6.8倍まで跳ね上がっており、問題の深刻さが一目でわかります。

2024年は対策の普及により報告件数が5.2まで落ち着いてきていますが、依然として切り抜き運営者にとってリスクは存在しています。この推移を見ておくことで、問題の規模感と現在地を正確に把握できます。

YouTube切り抜き収益化停止の主な原因

著作権侵害フラグとContent IDの仕組み

YouTubeには「Content ID」と呼ばれる著作権管理システムが存在します。元動画の権利者がこのシステムに動画を登録しておくと、切り抜き動画が自動的に検出され、収益が元の権利者に移転されたり、そもそも収益化が無効化されたりします。

切り抜きチャンネルへの収益化停止の多くは、このContent IDによる自動処理が原因です。権利者の意図ではなく、システムが機械的に判定している場合も多く、許可を得ていたはずなのに停止されるというケースも起きています。

「再利用されたコンテンツ」ポリシーの適用

YouTube側がもう一つ重視するのが「再利用されたコンテンツ」というポリシーです。これは、他者のコンテンツをほぼそのまま転載・切り貼りしたチャンネルに対して収益化を認めない、というルールです。

単純に長尺動画を切って並べているだけのチャンネルは、このポリシーに引っかかりやすくなっています。コメントを入れたり、独自の字幕・編集を加えたりしていても、「付加価値が低い」と判断されれば停止の対象になります。

チャンネル全体の違反履歴と審査の厳格化

著作権侵害の警告（著作権侵害の申し立て）が3回累積すると、チャンネル自体が削除されます。また、それほど深刻でない場合でも、警告が1〜2回ある状態では収益化審査が通りにくくなります。

「昔は通ったのに今回は通らない」という場合、以前の警告履歴が影響していることもあるため、チャンネルのステータス確認は定期的に行うことが重要です。

このグラフを見ると、Content IDによる自動検出が最大の原因であることがわかります。全体の42%がこれに該当しており、手動での対応が難しい分、リスクが高いカテゴリです。

再利用コンテンツポリシーも31%を占めており、この2つの原因だけで全体の7割以上を占めています。対策もこの2点に集中するのが効率的です。

ひろゆき切り抜きに見る収益化停止の実態

ひろゆき切り抜きが特に問題になった理由

ひろゆき氏（西村博之氏）の切り抜きは、一時期YouTubeで最も多く作られた切り抜きコンテンツのひとつです。本人の公認チャンネルから非公認チャンネルまで乱立し、中には同じ映像をほぼそのまま使い回すだけのチャンネルが大量に発生しました。

こうした状況を受けて、ひろゆき氏側が権利管理を強化した時期があり、多くの切り抜きチャンネルが一斉に収益化停止・警告を受ける事態になりました。なんJや知恵袋でも「ひろゆき切り抜きが全滅した」という投稿が相次ぎ、話題になりました。

公認・非公認の線引きと収益シェアの変化

ひろゆき氏の場合、公認切り抜きチャンネルには収益の一部を本人にシェアする仕組みを導入していた時期があります。この収益シェア制度は切り抜き文化全体のモデルとして注目を集めましたが、非公認チャンネルにとっては締め出しを意味するものでもありました。

現在は公認チャンネルの数も整理されており、非公認チャンネルが収益化を維持するのは非常に難しい状況です。たぶん、今からひろゆき切り抜きで収益を得ようとするのはかなりリスクが高いと言えるでしょう。

他ジャンルへの波及と切り抜き市場の変化

ひろゆき切り抜き問題をきっかけに、他のジャンルでも権利者側が切り抜きポリシーを明文化するケースが増えました。大手VTuber事務所のホロライブやにじさんじも、切り抜きに関する明確なガイドラインを設けています。

切り抜きを続けたいなら、対象とするコンテンツの権利者がどんなポリシーを持っているかを事前に調べることが必須になっています。「なんとなく大丈夫だろう」で運営できる時代は終わったと言えます。

このグラフは、2023年に確認された切り抜き収益化停止事例をジャンル別に分類したものです。VTuber系が34%と最大シェアを占めており、次いでひろゆき系が28%となっています。

VTuberが多い理由は、ファン数の多さと切り抜き文化の定着度が高い一方で、事務所によるContent ID管理も厳格化されているからです。これらのジャンルを対象とする場合は特に慎重な対応が求められます。

切り抜き収益化停止の現在（2024〜2025年の状況）

現在もなお続くYouTube切り抜き収益化審査の厳格化

2025年時点でも、YouTube切り抜き収益化停止の問題は解決していません。むしろ、AIによる動画解析精度が上がったことで、Content IDの検出率は年々向上しています。

以前は審査をすり抜けられたような切り抜きも、今では自動的に検出・対処されるケースが増えています。特に音声だけを変えて字幕を加えた程度の編集では、付加価値が認められにくくなっています。

新規チャンネルが収益化申請で直面している問題

切り抜きを始めたばかりの新規チャンネルにとって、収益化申請のハードルは高くなっています。チャンネル登録者数1,000人・総再生時間4,000時間という基準はクリアしても、審査段階で「再利用コンテンツ」として却下されるケースが増えています。

申請を繰り返しても通らないという声は、知恵袋や各種SNSで現在も多く見られます。こうした状況から、切り抜き動画だけを主軸にするのではなく、解説・コメンタリー要素を加えた形式にシフトする運営者も増えています。

切り抜き市場全体の縮小と新たな動向

下のグラフは、切り抜きチャンネルの新規参入数と廃止数の推移を示しています。2023年は新規参入数（180）を廃止数（210）が上回った転換点となり、この年を境に市場は「参入過多」から「整理・淘汰」のフェーズに入りました。

2024年も廃止数は高水準を維持しており、生き残っているのは権利者公認・独自編集・高付加価値を実現しているチャンネルに限られてきています。これからの切り抜き運営には、量より質の戦略が求められています。

切り抜き収益化停止からの復活は可能か

収益化復活申請の手順と注意点

収益化停止になった場合、30日間の待機期間を経て再申請が可能です。ただし、停止の原因を取り除かないまま再申請しても、ほぼ確実に却下されます。

まずはYouTube Studioのダッシュボードで停止理由を確認し、問題のある動画の削除または非公開化を行うことが先決です。その後、チャンネルが「再利用コンテンツ」に該当しない状態になってから申請を行うことで、通過率が上がります。

収益化停止復活の可能性を高める事前準備

再申請前に行っておくべき準備として、まずチャンネル内のすべての動画を見直すことが挙げられます。コメンタリー・字幕・独自の切り口など、付加価値を示せる動画を増やしておくと審査が有利に働きます。

申請時のコメント欄には、チャンネルがどのように独自の価値を提供しているかを具体的に記載することが重要です。「権利者の許可を得ています」という一文だけでは不十分で、どのような独自編集をしているかを言語化する必要があります。

収益化復活事例と成功パターン

下のグラフは、収益化再申請の申請回数別の通過率を示しています。1回目の通過率は22%にとどまりますが、改善を積み重ねて2回目・3回目と挑戦することで通過率が上昇する傾向があります。

あきらめずに修正を重ねることが、切り抜き収益化停止からの復活への近道です。再申請のたびにチャンネルの改善点を整理し、具体的な変更内容をコメントで伝えることが重要です。

切り抜き収益化停止への具体的な対策

権利者から正式な許可を取る方法

最も確実な対策は、切り抜き対象となるコンテンツの権利者から書面または明文化された許可を取ることです。許可の形式は、公式ガイドライン・メールによる確認・公認チャンネルへの登録など、権利者によって異なります。

許可を取る際は、「どの範囲まで使用可能か」「収益化は認められるか」「収益シェアが必要か」を必ず確認することが大切です。口頭や曖昧な了解ではなく、記録に残る形での確認を徹底してください。

独自付加価値を高める編集テクニック

権利者の許可を得ている場合でも、「再利用コンテンツ」と判断されないためには独自付加価値が不可欠です。具体的には、独自のコメンタリー音声の追加、オリジナル字幕・テロップのデザイン、解説パートの挿入、複数動画のテーマ別まとめ編集などが有効です。

ただし形式的な付加価値では不十分で、視聴者にとって「切り抜きチャンネルを見る意味がある」と感じさせるコンテンツ設計が求められます。権利者の動画をそのまま見るより、この切り抜きを見たほうが面白い、という体験を作ることがゴールです。

収益化以外のマネタイズ手段を確保する

下のグラフは、切り抜きチャンネル運営者が活用している収益化手段の分布を示しています。YouTube広告への依存度が82%と圧倒的に高く、単一の収益源に依存していることがわかります。

収益化停止リスクに備えるなら、スーパーチャット・メンバーシップ・アフィリエイトなど複数の収益手段を組み合わせることが安全策です。広告収益だけに頼らない設計が、長期運営の安定につながります。

切り抜き収益化停止を防ぐための運営管理術

チャンネルの定期的なヘルスチェック方法

収益化停止を未然に防ぐには、定期的なチャンネルの状態確認が欠かせません。YouTube Studioの「収益化」タブでは、現在の収益化ステータスや問題のある動画を確認できます。

月に1回はContent IDの申し立て状況をチェックし、フラグが立っている動画を早期に対処することが重要です。問題を放置すると警告が蓄積し、最終的にチャンネル削除というリスクが高まります。

権利者ポリシーの変更を素早く把握するコツ

権利者のポリシーは突然変更されることがあります。特定のYouTuberや芸能人を対象にした切り抜きを運営しているなら、権利者のSNSや公式サイトを定期的にチェックする習慣をつけましょう。

X（旧Twitter）やオフィシャルサイトでの告知を見逃さないために、通知設定をオンにしておくことをおすすめします。ポリシー変更に気づかないまま運営を続けることが、突然の切り抜き収益化停止を招く原因になりがちです。

長期的に安定する切り抜き運営の設計

下の表は、長期的に安定している切り抜きチャンネルが共通して実施している取り組みをまとめたものです。権利者許可と独自付加価値の2項目が重要度最高ランクとなっており、この2点を欠いた状態での運営は高リスクです。

収益分散・定期チェック・ポリシー監視の3点は、どれか一つが欠けていても問題が生じやすくなります。面倒に感じるかもしれませんが、これらを習慣化することが長期運営の生命線です。

まとめ

切り抜き収益化停止は、2023年を境に多くの運営者が直面した問題です。原因はContent IDによる自動検出と「再利用コンテンツ」ポリシーの適用が中心であり、権利者ポリシーの理解と独自付加価値の追求が根本的な対策になります。

復活は不可能ではありませんが、原因を解消しないままの再申請では通過しにくいのが現実です。正式な許可取得・編集の質向上・複数収益源の確保という3つの柱を意識して運営することで、停止リスクを大幅に下げることができます。

FAQ（よくある質問）

切り抜き収益化停止は突然起こるのですか？

はい、Content IDによる自動処理の場合は予告なく停止されます。ある日突然YouTube Studioを開いたら収益化が無効になっていた、というケースが最も多いパターンです。

そのため、定期的なヘルスチェックが重要になります。月1回、収益化タブとContent ID申し立て状況を確認する習慣をつけておくことで、早期発見・対処が可能になります。

権利者に許可をもらっていれば切り抜き収益化停止は起こりませんか？

許可があっても、Content IDの自動検出や「再利用コンテンツ」ポリシーによって停止されることがあります。許可はあくまで権利者との関係における安全策であり、YouTubeのシステム判定とは別の話です。

許可証明を申請時に提出できるよう、書面やスクリーンショットとして保存しておくことが大切です。その上で、独自編集による付加価値を明示することが収益化維持のカギになります。

なんJや知恵袋で「復活できた」という報告はありますか？

はい、あります。主に「問題動画を全削除してチャンネルをリセットした」「コメンタリー動画を大量に追加してから再申請した」というパターンが多く報告されています。

ただし成功事例と失敗事例は同程度存在するのが実情で、「これをやれば必ず通る」という絶対的な方法はありません。複数回の申請を前提に、改善を積み重ねることが現実的なアプローチです。

今から切り抜きチャンネルを始めても収益化できますか？

ゼロではありませんが、難易度は確実に上がっています。権利者公認の枠組みがある対象を選び、最初から付加価値の高い編集スタイルを採用することが成功のカギです。

「とにかく本数を出せばいい」という量産型の切り抜きでは、審査通過はかなり難しいでしょう。参入するなら、収益化に頼らなくてもある程度チャンネルを育てられるだけの覚悟と戦略が必要です。